この記事でわかること
- 自治体検診なら、無料〜数千円程度で受けられることが多いとわかります
- 職場の健診や人間ドック、自費で受ける場合の費用の違いと確認先がわかります
- 費用がわからないときの問い合わせ先と、手間を減らす受け方の順番が整理できます
実は「思っているより安い」ことが多い検査です。
「検診に行きたいけど、いくらかかるんだろう」——費用の不透明さは、受診をためらう理由のひとつです。結論から言うと、使える制度を知っていれば、子宮頸がん検診はかなり安く受けられます。
自治体検診なら、無料〜数千円程度が目安
お住まいの市区町村が実施する住民検診（対策型検診）は、公費の補助があるため自己負担が抑えられています。金額は自治体によって異なりますが、無料〜数千円程度で受けられるところが多くなっています。対象年齢の方に無料クーポンを配布している自治体もあります。まずは自治体の広報やウェブサイトで「子宮頸がん検診」を検索してみてください。日程・実施医療機関・自己負担額が案内されています。
職場の健診や人間ドックでも受けられます
お勤めの方は、会社の健康診断にオプションとして子宮頸がん検診（婦人科検診）を追加できる場合があります。費用は健保組合の補助によって変わるため、勤務先の案内を確認してみてください。また、人間ドックの婦人科コースに含まれていることもあります。自治体・職場のどちらの制度も使わずに医療機関で自費で受ける場合は、施設によって費用が異なるので、事前に確認するのが確実です。
迷ったら、自治体か医療機関に問い合わせを
症状があって受診する場合は保険診療になるなど、状況によって費用の枠組みは変わります。迷ったら、受ける前に自治体か医療機関に問い合わせれば教えてもらえます。それでも「調べて予約して行く」という一連の手間がハードルになっているなら、まず自宅でできるHPV検査で自分の状態を知り、それを検診に行くきっかけにするという順番もあります。費用も手間も、命に関わる情報の前では小さな障害です。使える制度をうまく使って、確認を続けていきましょう。
数字で見るHPVと子宮頸がん（国立がん研究センター がん情報サービスより）
- 自治体の子宮頸がん検診は公費補助により無料〜数千円程度で受けられる場合が多くなっています
- 子宮頸がん検診は20歳以上・2年に1回の受診がすすめられています（厚生労働省指針）
- 日本では年間約1万人が子宮頸がんと診断され、約2,700人が亡くなっています
Day360について
Day360は、自宅で採取して郵送するHPV検査サービスです。検査は臨床検査の専門機関で行い、リアルタイムPCR法で高リスク型HPVの感染の有無を調べます。公的な子宮頸がん検診の代わりになるものではなく、検診を受けるきっかけや、検診と検診のあいだの備えとしてご利用いただけます。結果が陽性の場合や気になる症状があるときは、医療機関の受診をおすすめします。
※本記事は情報提供を目的としたものであり、診断や治療を目的とするものではありません。検診の実施方法・費用はお住まいの自治体や医療機関の案内をご確認ください。
参考文献・出典: 厚生労働省「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」/ 国立がん研究センター がん情報サービス「子宮頸がん」
更新日: 2026年9月19日
